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BtoB企業のWEBマーケティング

WEBマーケティングって何をすればいいの?

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こんにちは。ウエンズ制作チームです。
このブログでは、主にBtoBの中小企業様のホームページ制作やリニューアルに関する課題と答えや色んなテーマをご紹介しています。

近年、WEBマーケティングに興味を持つBtoB企業様が増加しています。一方で、WEBマーケティングの必要性に疑問を抱く企業様が増加しているのも事実です。その背景には、マーケティングなど行わなくても、継続的かつ安定的な発注先を確保できている企業様が多いことにあります。また、マーケティング手段を会得するのは困難な割に、相対的な効果は薄いと思われがちです。しかし、近年の社会事情から「安定的」な企業は稀な存在となり、突如発注先をなくしてしまったという企業様も多いのです。つまり、BtoB企業様だからこそ、今後の継続的な成長のために新規開拓が必要といえるのです。そこで今回は、新規開拓にも有効なBtoB企業様向けのWEBマーケティングについてご紹介します。WEBマーケティングの導入を検討している企業様は、ぜひ参考にして下さい。

BtoB企業がWEBマーケティングを行う意味
BtoB企業様にとって、WEBマーケティングの導入はハードルが高い割に、効果が薄いイメージがあるのではないでしょうか。しかし、実際には導入によって得られるメリットは多くあります。また、顧客へのアプローチとして主流だった展示会が、コロナの影響で開催が絶望的な状況だと思われます。そんな状況でも、WEBマーケティングを活用することで、展示会と同等以上の効果を期待することができるのです。それでは、WEBマーケティングの導入によって得られる、具体的なメリットを3つご紹介します。

1 完全な新規顧客の発掘
…インターネットを活用することで、幅広い層から認知してもらう可能性が高くなります。それによって、潜在顧客の発掘に繋がりやすくなるのです。

2 休眠顧客もしくはタッチ済み顧客の需要発掘
…顧客リストを参考に、メルマガなどで情報発信を行うことで、案件化のタイミングを図りやすくなります。

3 情報提供による成約率向上
…動画コンテンツの発信により、取引先の社内検討時に情報が伝わりやすくなります。それによって、商談成約率の向上にも繋がるでしょう。

実際に何をすればいいの?
WEBマーケティング導入によるメリットはお分かりいただけたかと思います。それでは、具体的に何をすればよいのでしょうか?当記事では、上記のメリットを得るために有効なBtoB企業様向けのWEBマーケティングをご紹介します。またコンテンツマーケティングなど、活用方法によってはBtoB企業様にとって不向きな手段もあるため、導入の際には注意が必要です。

〇新規顧客の発掘
新規顧客の発掘には、Google広告の活用がお勧めです。
Google広告とは、Googleが提供するインターネット広告のことで、ユーザー数は業界1位を誇ります。また、広告運用の初心者でも簡単に始めることが可能であり、BtoB企業様には特にリスティング広告とリターゲティング広告の機能がお勧めです。上記の2つの機能は、ユーザーに関心の深い記事を優先的に表示させるため、潜在顧客の獲得に繋がりやすくなります。
その他、ディスプレイ広告や企業IPターゲティング広告、さらにBtoB業界専門サイトへの広告出稿など、広告による情報発信は多岐にわたります。ぜひ実際に試してみて、貴社に合う広告手段を模索してみて下さい。

〇休眠顧客もしくはタッチ済み顧客
メルマガに、LPや特集ページを組み合わせることで、需要を発掘させる方法があります。
メルマガの着地先は普通のページであることが一般的ですが、そこにLPや特集ページを設置することで、ユーザーに刺激を与えることができます。その結果、ユーザーの関心を惹き、需要の向上に繋がりやすくなるのです。
また、非対面でも展示会を開催したいという方にお勧めなのが、バーチャル展示会です。バーチャル展示会とは、WEB上で自社の展示会を開催できるサービスで、バーチャル空間でありながらもリアルに近い体験が出来ます。つまり、リアルな展示会同様の効果を期待できるということです。また、バーチャル展示会は新規顧客発掘にも効果的なサービスです。イメージがしにくい方は弊社でも同様のサービスを提供しているため、下記のリンクからぜひ一度ご覧下さい(https://www.virtual-ex.com/)。

〇情報提供による成約率向上
情報伝達の有効的な手段として、動画コンテンツがあります。
動画コンテンツは、動画などで実際の動きや機能が分かるため、現場にいなかった人にもほぼ正確に情報を伝えることができます。つまり、担当者のみならず、意思決定者にも最大限の自社アピールが狙えるのです。そのため、商談成約率の向上に繋がりやすくなります。ただし、技術資料や提案資料は、一般公開すると競合の目にも触れる恐れがあるため、機密資料は会員向けに発信するなど注意が必要です。

以上、参考になりましたでしょうか?
当記事で触れたことはごく一般的な内容であるため、さらに踏み込んだ内容を知りたい方は、ぜひお気軽にご相談ください。

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